おすすめのAI研修4選!選び方のポイントや活用できる助成金も紹介

急速に進化するテクノロジーの時代において、AI研修は企業の競争力を維持・向上するための欠かせない要素です。経済産業省がDX推進に必要な能力を定めた「DXリテラシー標準」にも、AIに関する内容が盛り込まれています。AI研修を通じて従業員のDXリテラシーを高め、企業全体のデジタル化をリードできる人材を育成しましょう。 今回は、おすすめのAI研修や研修の選び方を解説します。


この記事は約8分で読み終わります。

急速に進化するテクノロジーの時代において、AI研修は企業の競争力を維持・向上するための欠かせない要素です。経済産業省がDX推進に必要な能力を定めた「DXリテラシー標準」にも、AIに関する内容が盛り込まれています。AI研修を通じて従業員のDXリテラシーを高め、企業全体のデジタル化をリードできる人材を育成しましょう。

今回は、おすすめのAI研修や研修の選び方を解説します。

おすすめのAI研修サービス4選


AI活用の実践力が身に付くおすすめのAI研修を4つ紹介します。

SkillBridge

株式会社WolfGroupが提供する生成AIの業務活用に特化したAI研修です。約350時間に及ぶeラーニングカリキュラムが用意されており、さまざまなレベルや業種・職種に応じた実践的な力を養うことができます。主な特徴は次の通りです。

・業種・職種別に研修内容のカスタマイズが可能
・受講ログや学習状況を把握できるダッシュボード機能を搭載
・法人向けオプションとして、社会保険労務士による助成金活用のサポート

導入規模や要件によっては、申し込み後、3営業日で導入できる事例もあります。利用料金は、下記のように設定されています。

プラン 料金 備考
トライアル 0円 ・3名を上限に3日間限定

・一部動画の視聴と全講座の一覧の閲覧が可能

プロフェッショナル 3万円/月

(1名あたり)

・動画とケーススタディで実践的なスキルを育成
エンタープライズ 要相談 ・eラーニングのほか、完全オーダーメイドのワークショップ型研修も提供

アガルートアカデミー

「AI・DX・データ分析・活用研修」は、資格対策講座で知られるアガルートアカデミーが企業向けに提供しているAI研修です。

研修の特徴は、データ分析に関する内容を基礎から実践まで幅広く学べる点です。生成AIやDXの基礎知識から機械学習、データ分析、資格・検定対策まで、経験豊富な講師陣がわかりやすく解説します。

プログラムは、業界・業種の特性、受講者の職種、階層などに応じてカスタマイズできます。費用は研修内容によって異なるため、問い合わせが必要です。

キカガク

デジタル人材の育成支援を行う株式会社キカガクでは、AIやDXに関する幅広いカリキュラムをレベル別に提供しています。研修の特徴は、カリキュラムの組み合わせやカスタマイズが多様な点です。現場で発生する課題の解決をテーマにしたPBL研修(※)も行えます。

eラーニング、オンライン、オフラインを組み合わせた受講形式が選べるほか、期間や費用も研修の目的や内容などによってさまざまです。育成したい人材像に必要なスキルやレベルが一覧化された研修ロードマップは、研修内容を検討する際に役立ちます。

※PBL…Project Based Learningの略で、日本語では「問題解決型学習」「課題解決型学習」と訳される勉強法。

SAMURAI ENGINEER Biz

4万5,000名以上の累計指導実績を持つプログラミングスクールが、法人向けにIT研修を提供しているサービスです。未経験からAIスキルを育成する「AI人材研修」では、次の3プランを基本に、サブスクリプション型研修にも対応しています。

・業務改善AI研修:業務効率化を目指してAI開発のスキル向上を図る研修
・ChatGPT入門講座:生成AIの活用方法を学ぶ3時間の研修
・伴走型オーダーメイド研修:自社の課題解決に特化したフルオーダーメイドの研修

サブスクリプション型研修の費用は1人あたり1か月3,980円で、上記3つの研修費用は見積もりが必要です。また、助成金申請のサポートも行われています。

AI研修サービスの選び方


AI研修をビジネスの成果につなげるには、自社の状況や費用対効果に見合ったサービスを選定することが重要です。続いて、AI研修サービスを比較検討する際に確認しておきたいポイントを紹介します。

従業員のリテラシーやスキルレベルに合っているか

AI研修で用意すべき学習内容は、研修のゴールや育成したい人材像によって異なります。従業員のAIに関する知識・スキルが現状どの程度あるかを確認した上で、レベル感の合った研修を選びましょう。現状把握には、AIの利活用に関するアンケート調査やヒアリングなどの方法があります。

また、一般的なAI研修にみるレベル別の学習内容は下記が目安です。

レベル 学習内容
初学者 生成AIの基礎知識、生成AIツールの活用方法、事例など
経験者 プロンプトエンジニアリング、データ分析、AIのビジネス活用など
専門家育成 プログラミングの習得、機械学習や深層学習、自然言語処理の知識など

AIの理論だけでなく、実践的なワークショップやハンズオンのプログラムも加えることで、研修の実効性を高められます。

自社の課題を解決できそうか

AIで解決したい課題に対して、研修がどのように役立つかという視点も重要です。「バックオフィスの業務を自動化したい」「データ分析の精度を高めたい」など、課題やニーズが具体的であるほど、自社にマッチする研修を的確に選定できます。

そのため、サービスを比較検討する際は、事前に自社の課題を明確化しておくことが重要です。

受講形式がニーズに合っているか

一般に、AI研修の受講形式は、「セミナー・講義」と「eラーニング」の大きく2つあります。それぞれの特徴は次の通りです。

【セミナー・講義(オンライン・オフライン)】

対面もしくはオンライン上で指導を受けます。グループワークやハンズオンでの体験など、実践的な学びを通じて知識やスキルの定着を図れるのが特徴です。講師と交流の機会をもてるので、その場で質問したり、疑問点を解消したりできるメリットもあります。

一方で、日時や会場があらかじめ決められているため、受講の際はスケジュール調整が必要です。

【eラーニング】

時間や場所を選ばずに、インターネットを介して学習を進める方法です。PCやスマートフォンがあれば、外出先や自宅などからもアクセスできることから、スケジュール調整が難しい管理職でも効率的に学べます。

セミナー・講座と比べて低価格な場合が多く、交通費もかかりません。動画や資料の反復学習もできるので、自分のペースで理解を深められます。

ただし、質問や問い合わせへの回答までにタイムラグがあるため、疑問やトラブルが生じても、ある程度自分で解決する力が求められます。

それぞれの受講形式の特徴を理解した上で、「開催日程は業務と両立可能か」「自社の研修に実践的な内容は必要か」といった観点からよく検討しましょう。

サービス内容が充実しているか

研修効果の最大化を図るには、学習内容だけでなく、次のようなアウトプットの機会やフォローアップ体制も重要です。

・受講後の理解度テスト・ワークによる学習内容の定着化
・管理システムでの学習状況の把握と分析による課題の抽出
・専門家やメンターからのフィードバック、サポート

そのほか、学習状況の可視化に役立つダッシュボード機能も利用できれば、eラーニングでの学習管理を効率化できます。

費用対効果が期待できるか

サービスの検討過程において、AI研修で身に付くスキルや得られる効果を洗い出し、下記のような観点で検討しておきましょう。

・コストを回収できる研修内容か
・従業員の成長や業務効率化に役立つか

加えて、政府や自治体の助成金、補助金を利用できるAI研修であれば費用負担が軽減され、費用対効果をさらに高められます。

AI研修で活用できる助成金

AI研修に適用される助成金として、従業員のキャリア形成支援を目的とした「人材開発支援助成金」があります。そのうち「事業展開等リスキリング支援コース」は、新規事業やDX推進に伴う訓練に支給される助成金です。基本要件は次のように定められています。

OFF-JTでの実施(企業の事業活動とは区別される訓練)
訓練時間数が10時間以上
・新たな分野で求められる専門知識や技能の習得を目指す訓練、もしくはデジタル化やDX推進に必要な知識・スキルを習得するための訓練

賃金助成と経費助成の2種類があり、研修費用や研修期間中の賃金に対して一定の金額が支給される仕組みです。賃金助成は企業規模によって助成額が異なります。経費助成は最大で75%の助成率です。

なお、訓練計画の策定や提出書類の用意などに時間を要するため、助成金の申請準備には早めに取り掛かりましょう。助成金申請に詳しい専門家にアドバイスを求めれば、申請準備がスムーズに進み、助成金を受給できる可能性も高まります。

当社のAI研修サービス「SkillBridge」では、社会保険労務士による助成金申請サポートも行っております。お気軽にご相談ください。

>>「SkillBridge」へのご相談はこちら

まとめ

AI研修で従業員のAI活用スキルを高められれば、自社のDX推進も大きく加速します。AI研修の成果を最大化するには、下記のポイントを参考に、自社の課題やニーズ、ビジネス環境に合ったAI研修を選ぶことが重要です。

・従業員のAIリテラシーに見合っているか
・自社の課題解決に役立つ内容か
・受講形式やフォローアップ体制は適しているか
・費用対効果を期待できるか

費用対効果を高めたい場合は、助成金の活用も検討してみましょう。